多面的な社内研修体制を推進

社内教育システムは、一人ひとりに合った独自の教育プログラムを実施するというのが特徴で、薬剤師はもちろん、事務員も多様なキャリアアップのための研修を行っている。

入社１年次はベーシックな研修が必須で、２年次から３年次にかけてはレベルアップのための勉強会を行っている。
また、社員全員を対象に「サンデーセミナー」を開催。薬剤師は年２～３回、事務職員も年２回とそれぞれ行っている。
県内での出店という地の利、大会議室を備えた大型店舗を持つ利点を生かし、「全員を集めて」行われている。
田中氏は、「やる気のある人、夢のある人の芽を摘んではいけない、というのが私の考え。最初の２～３年は会社で指導します。それ以降は強要しても意味がない」と、基礎、導入部分の教育研修については、会社側が主導的に行っている。
それ以降もスキルアップ、プロフェッショナルに向けた各種プログラムがあるが「後は自己責任」という。
より高度、専門的な領域については、有志の自主的な勉強会も開かれている。それらの成果の一端は、多くの学会等で研究発表されている。

このような教育研修の流れと相まって、職場においても適宜ステップアップが図られる。県内26店舗のうち、７店舗が基幹病院の門前に位置するいわゆる大型の基幹薬局だ。
ほかは開業医、中小病院前の比較的小型の店舗であり、入社当初はそれらの小型の店舗へ配置される。その後は適性、通勤条件などを勘案しつつ、より高度な処方せんを扱う大型店舗へ異動する。

バーコードによる過誤防止が稼動

同社では９月に入ってから、調剤過誤防止対策のためのバーコードシステムを全店舗に導入し稼働している。
「リスクマネージメントを強化することで、薬剤師は服薬指導など、いわゆるインテリジェントフィーに相当する業務に集中できるだろうと思っている。

１年間に65万枚の処方せんを受け付けており、常にうっかりミスや調剤過誤を起こす危険性を孕んでいる。バーコードでチェックすることで予防し、薬剤師本来の業務に特化できるようにした」と語る。
訪問服薬指導等の在宅業務は現在３店舗で三十数人を担当しているが、県全体が在宅医療は”後進県”ということもあり、無菌製剤設備の設置は様子見状態だという。
「早くから取り組みましたが、女性が多い職場でもあり、展開はしていない。そこまで薬剤師のレベルが上がっていないだろうと思っている」とし、質的向上が先だと指摘する。

（2006年９月２５日　薬事日報より）